オンライン服薬指導に対応する？しない？

この1ヶ月、ご支援先から「電話での服薬指導対応が結構あった」などのお話しを伺います。
みなさまも、日々試行錯誤の上ご対応されているのかなと思います。

さて、改正薬機法により、オンライン服薬指導が今年の9月に解禁になりますが、
みなさまにおかれましては、このオンライン診療・服薬指導を、
新型コロナが落ち着いた後も取り組んでいくべきかどうか、悩まれたり不安があるのではないでしょうか。

その答えとしては『取り組みを進めていくべき』だと思います。

賛否両論あると思いますが、以下にオンライン診療・服薬指導の現状を踏まえ、
理由を述べていきます。

取り組むべき理由

現状、オンライン診療・服薬指導について、前向きにどんどん推進しているというよりは、
対面が原則で、導入にはハードルがまだ高いように感じます。

また、介護施設などの患者さんに対するオンライン服薬指導は、
適切でない患者等が存在する可能性があるため、ＮＧという指針が出ているという状況です。

上記の状況を踏まえ、取り組みを検討すべき理由としては、下記2点が挙げられます。

理由１．たくさんの在宅・施設患者さんへ対応の必要性（効率性）

これから在宅、対人業務へシフトしていくにおいて、
限りある予算の中で、在宅患者さんが増えていくことによる数に対応しなくてはなりません。 

その為には、薬局・薬剤師としても効率よく業務をしていく必要があります。
個人宅訪問の場合は、１日の訪問数がせいぜい５、６件と限界がありますよね。 

また個人的にはむしろ、介護施設などにも対応していくべきであり、
将来的には、対応可能になるのではと考えています。
いくら施設といっても薬局との往復の時間って時間としては大きいですよね。 

現状、オンラインでの服薬指導が適切ではない人がいる可能性があるためＮＧとありますが、
逆に言えば、オンラインでできる人もいるということ。
また、オンラインの方がいい場合もあるということ。
施設や高齢者住宅で、インフルエンザ、結核や疥癬などの集団感染が起こった場合など、
オンラインで対応できることもあるのではないでしょうか。

理由２．オンライン活用による地域連携推進

地域連携という意味では、患者さん、利用者さんの情報もデータで共有するための動きが
社会保障審議会でも取り上げられています。

オンラインのメリットは、そのままデータを蓄積・活用・共有できるということです。
服薬指導の内容は、ケアマネジャーやケアスタッフなどにも、そのまま共有ができます。
逆に服薬の様子を送ってもらうこともできます。

オンラインでの患者さんの情報の共有、さらにはカンファレンスに参加するなどの実現をしていくべきでしょう。

まとめ

もちろん、デメリットもあり、現在取り挙げられているように
オンラインでは、患者さんの状態を見落としてしまうことがあると思います。

ただし、地域のたくさんの患者さんに対応し、医療介護サービスを維持、提供していくためには、
オンラインと対面、訪問の使い分けを、明確にしていくことで否定的ではなく有効活用することにより、
地域包括ケアシステムの実現をより良くするものではないでしょうか。

また、施設や高齢者住宅などとの連携においても数ある薬局の中で、優位性を出していくには、
いかに先に、対応し取り入れていくことを考えることは必要であると思います。